テレワーク中でも、内線番号で通話可能。
コミュニケーション活性化と業務効率化を実現。
- 株式会社オオバ
- 業種:建設業
- 従業員規模:501名~1,000名
- 導入サービス:KDDI 光ダイレクト、KDDI ビジネスコールダイレクト、スマートフォン・携帯電話、KDDI SMARTアドレス帳
2021年04月02日
土木系建設コンサルタントとして、100年の歴史を有するオオバ様。『まちづくり』に豊富な実績をもち、企画・計画・調査・設計・施工管理・維持管理を一貫して担い、日本全国で美しく災害に強い生活環境づくりに取り組んでいる。また同社では、全国40数箇所に展開する拠点間・社員間のコミュニケーション強化などを目指し、ほぼすべての従業員にスマートフォンを貸与するとともに、「KDDI ビジネスコールダイレクト」の活用でスマートフォンを内線化。どこにいても内線番号で通話ができるのでテレワーク中も社員間の快適なコミュニケーションが可能になり、業務効率化を実現した。
導入の狙い
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社員間コミュニケーションの迅速化 |
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導入サービス
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KDDI 光ダイレクト、KDDI ビジネスコールダイレクト、スマートフォン・携帯電話、KDDI SMARTアドレス帳 |
導入の効果
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業務効率化、コスト削減、コミュニケーションの活性化 |
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回線から機器、FMCサービスまで、音声環境のすべてを任せられた
オオバ様では、2018年頃から働き方改革の実現へ向けた業務のIT化を推進。その第一弾として、全従業員へのスマートフォン貸与を軸とした音声通話環境の改善に着手した。大場様(取締役執行役員 企画本部長)は「ほとんどの人が携帯電話をもつ時代に、なぜビジネスの通話はデスクの固定電話なのか。取り次ぎの手間もかかり、非常に時代遅れだと感じたのがきっかけでした」と当時を振り返る。
また、音声環境の刷新をKDDI まとめてオフィスに依頼した理由について大場様は、「回線からPBX、固定電話、スマートフォン、FMCサービスまで、すべてをまとめてお任せできたことが決め手でした。また音声環境の切り替えは本社移転や支店のリニューアルに合わせて行いましたが、KDDI まとめてオフィスは、オフィス工事の内容も理解しているため工程に合わせた最適なタイミングで導入をサポートしてくれて大変助かりました」と語る。
テレワーク中でも、快適な社員間コミュニケーションが可能に
「KDDI ビジネスコールダイレクト」によるスマートフォンの内線化は、社内コミュニケーションを劇的に効率化。先行して本社に導入すると、各拠点からも「早く導入して欲しい」という声があがるほどだったという。高木様(東京支店 首都圏営業部 東京営業一課 担当課長)は「以前は、電話をしても相手が席を外していると、かけ直してもらうのを待つしかありませんでしたが、今では相手がどこにいても内線番号でつながるようになりました。また内勤者にとっては、電話の取り次ぎが不要になったことで、自分の仕事に集中できるようになりました」と効果を語る。
また、テレワークなど、社外でのコミュニケーションもスムーズに行えるようになった。永井様(東京支店 都市整備部 都市整備一課)は、「分からないことが出てきても内線番号で気軽に相談できるので、在宅勤務中もオフィスにいるのと変わらず仕事できます。上司とのコミュニケーションもとりやすくなったように思います」と言う。社内でも社外でも、テレワークでも、場所を選ばず快適にコミュニケーションできることで、業務効率化と多様な働き方への対応が可能になった。
社員間通話料が0円に。大幅なコスト削減を実現
また、スマートフォンの内線化は、コスト削減にも大きな効果を発揮した。大場様は「社員間の通話がすべて内線扱いになり、通話料がかからなくなりました。また、以前は一人一台あった固定電話を大幅に減らすことができ、コストも運用管理の手間も削減できました」と言う。
さらに、こうした音声環境改善は、社員のITに対する意識変化も促した。大場様は「若い社員を中心に、こんなサービスがあるから入れて欲しいなど、業務効率化に役立つ提案が寄せられるようになりました。ITの導入は事業成長や、働き方の多様化に不可欠です。今後はデジタルワークプレイスを構築し、部門横断的なコラボレーションを活発化させるなど、新たな試みにも挑戦していきたいと考えています」と抱負を語る。
導入サービス概要図
お客さまプロフィール
社名:株式会社オオバ
所在地:東京都千代田区神田錦町3丁目7番1号 興和一橋ビル
設立:大正11年10月1日 (1922年)
事業内容:総合建設コンサルタント
社員数:522名 (2020年5月現在 連結)
URL:http://www.k-ohba.co.jp/
測量事務所として創業して以来、つねに社会貢献を第一義とし、事業の成長を続けてきました。近年では、震災復興業務に積極的に関わり、国土強靭化に貢献するとともに、生産緑地問題へのコンサルティングや太陽光発電事業などへ事業領域を拡大。「まちづくりソリューション企業」として、豊かな生活環境を担う質の高いコンサルティングサービスを提供しています。
ご担当者さま
取締役執行役員 企画本部長
大場 俊憲様
東京支店 首都圏営業部 東京営業一課 担当課長
高木 敏旨様
東京支店 都市整備部 都市整備一課
永井 真帆様
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