災害時の救急医療を
「Starlink Business」が支援。

名古屋市南西部の基幹病院として地域医療の中核を担う名古屋掖済会病院様。1978年に東海地方で初の救命救急センターを開設するなど、高度急性期医療に力を注ぎ、24時間365日、『救命救急の最後の砦』として地域社会に貢献している。さらに近年では、大規模災害の被災地における救急医療活動も積極的に展開。東日本大震災や能登半島地震など、多くの被災地で同病院の災害医療派遣チーム (DMAT (ディーマット) = Disaster Medical Assistance Team) が大きな役割を果たしているが、その活動をさらに強化するため「Starlink Business」を導入。災害時でも安定した通信手段を確保することで、一刻を争う医療現場のコミュニケーションを飛躍的に効率化し、一人でも多くの命を救う活動に役立てている。

東日本大震災や熊本地震など、大規模災害の被災地へ急行するDMATにとって、インフラが損傷した現地で通信手段を確保することが大きな課題になっていた。北川様は「自然災害が激甚化するなか、一刻を争う災害医療の現場で通信が使えないことはまさに致命的です。これまでは、スマートフォンや衛星通信携帯電話、現地拠点の設備など、使えるものを総動員して何とか通信環境を構築していましたが、通信速度や安定性、使い勝手の面で十分とは言えませんでした。そこに救世主のように現れたのが『Starlink Business』です。能登半島地震の際に現地で使用しましたが、機能・性能ともに他の手段とは比べものにならないほど快適であり、長年の課題を解決できました」と話す。また、「Starlink Business」をKDDI まとめてオフィスから導入した理由について太田様は、「衛星通信だけでなく、当院で検討していた医療DXについても有益な提案をしてくれたことから、DXのパートナーとしても期待し、採用を決めました」と説明する。

「Starlink Business」は、被災地での通信環境を劇的に改善し、災害医療活動の効率化に貢献している。北川様は「情報共有のスピードが圧倒的に早くなりました。県庁や医療機関などに分散している医療チーム間のウェブ会議も容易になり、現状把握や今後の活動予定についての議論をスムーズに行えるようになりました。さらに広域災害救急医療情報システム (EMIS (イーエムアイエス) = Emergency Medical Information System) へもリアルタイムにアクセスできるので、現地の医療機関の状況を把握しながら、無駄のない迅速な活動が可能になっています」と効果を語る。
さらに「Starlink Business」によって本部スタッフ全員が高速通信を利用できるようになり、業務スピードが大幅に向上した。太田様は「以前の衛星携帯電話は台数に限りがあり全員に貸与できませんでしたが、今では、自身のスマートフォンなどで通話アプリやチャット、各種クラウドサービスを利用できるので、必要なときにいつでも、きめ細かなコミュニケーションが可能になりました」と話す。

また、名古屋掖済会病院様では、DMATだけでなく、自院のBCP対策としても「Starlink Business」を活用する予定だ。山田様は「当病院は津波災害警戒区域に指定されており、大地震発生時には浸水の恐れがあります。災害時でも、入院患者様への医療の継続や職員の安否確認、さらに、災害拠点病院としてヘリコプターなどによる負傷者の受け入れに対応するには、外部との通信手段の確保は極めて重要になります。そこでDMAT用の2台に加え、病院用にも『Starlink Business』を導入することにしました」と言う。
さらに、全国に展開する他の掖済会病院でも「Starlink Business」の導入が検討されている。北川様は「すでに東京本部には導入されており、他の7病院もすべて急性期医療を行う救急指定病院であることから、「Starlink Business」への期待が高まっています。安定した高速通信を活用することで、一人でも多くの被災者を救い、社会に貢献できる医療グループを目指したいと思っています」と語る。

名古屋掖済会病院によるDMATでの「Starlink Business」ご利用概要