愛光学園（愛光中学・高等学校）では、2017年度に入学する中学生から1人１台のICT端末導入を進め、2022年度で中学・高校全学年への導入が完了する。ICT端末の導入を検討し始めた理由について中村道郎校長は「内閣府が2016年に提唱したSociety 5.0を見て、いずれ１人１台という時代が来るだろう」と考えたという。さらに、新学習指導要領における「主体的・対話的で深い学び（アクティブラーニング）」を実現するためにも、ICT端末が必要だと考え導入を決めた。そして端末は、中学は使いやすそうなタブレットを3年間レンタルで使用し、高校からは大学入学共通テストにおけるCBT（Computer Based Testing）化の提言を背景に、キーボードがあるChromebookを使うことを選択した。中村校長は「進学校ですので、ICT端末を使って成績を上げなければならない」と話す。ICT端末の導入に尽力した和田誠進路部長は「大学入試も知識を重視して問う形から、思考力や表現力や学びに向かう主体性を問うような形に変わっていっていると思います。中学のころからICT端末を使いグループワークやプレゼンテーションをたくさんやっておくと、その能力が土台となると思います」と話す。実際にICT端末を導入後、ロイロノート・スクールやGoogle Classroomを使ってファイルを共有し、議論や共同編集、発表などを行うことで生徒がアウトプットする機会が増加し、主体性が高まっていると感じている。また、意見の共有や発表を行うには教員・生徒ともに準備に手間がかかったが、ICT端末なら準備がほとんどいらないため、その機会を増やすことにもつながっている。中村校長は「『うちの学校の売りは何ですか』と聞かれたら『ICT教育です』と答えます。AIやロボットなどにより仕事がなくなっていく未知の世界を生きる子どもたちに、学んでいく力・アクティブに生きていく力・対応できる力を、ICT端末を使って学んでほしいです」と話す。ICTを活用し、愛光学園が学校教育として目指す「世界的教養人」の育成に取り組んでいる。

ICT端末を使った2つの特徴的な授業を見学させてもらった。1つ目は、高校の英語で年10回以上取り入れているオンライン英会話。2018年度より「学研オンライン英会話 for School」を使い、生徒が外国人講師と1対1で25分間会話する。導入当時は、英語教育改革や実際には導入が見送られた英語の民間試験の対策ではあったが、新学習指導要領で必要な思考力・判断力・表現力を養えるということで、現在もオンライン英会話を続けている。その理由について佐々木繁教諭は「言葉は道具なので、相手の言うことを理解し、自分が思っていることを伝えたいと思うことで、英語をもっと学びたいという欲求につながる効果があると思います」と話す。英作文の成績が学年で上がるなどの結果を見て、オンライン英会話で表現力が鍛えられたことによる効果のひとつではないかと感じているという。

2つ目の授業は、高校の地理。松下直樹教諭の授業は、アクティブラーニングのうちのひとつである課題解決型学習を取り入れ、生徒が自ら問題を見つけ解決する能力を養うことを目的とした教育法を実践している。講義型の授業をやめた理由について松下教諭は「学習性無力感を生みたくないというのが一番強いです。教員が一方的に教えたり凝り固まった考えを押し付けたりすることをしていても、生徒が持っているポテンシャルを存分に引き出すことはできないと考えています」と話し、内発的動機づけを高める授業を目指している。この日の授業では、水上交通をテーマに地域の産業・歴史的な背景・貿易構造を総合的に学習するために、生徒各自がChromebookでの検索結果や資料集を見ながら活発に議論していた。教科書を進める上での重要部分は、短くポイントを絞って講義を入れることや、スライドや動画にまとめることで補完している。松下教諭は、このスライドや動画を予習や復習に使ってもらうよう作っているが、個々の能力を尊重し理解状況に応じて生徒が必要ないと考える場合も含め、活用方法は生徒に判断させている。さらに、2022年度から新たに始まる地理総合を見据え、地理情報システム（GIS）を活用するなどICT端末が欠かせないという。