学習院初等科では、2022年度に1人1台のタブレットを導入する計画だったが、2020年の新型コロナウイルスの影響により急遽早めることとなった。2020年3月から約3カ月の臨時休校期間について大澤隆之科長は「本校はICT化がほとんどできていませんでした。そのため、時間をかけて授業用動画を作成し、配信することしかできませんでした」と当時を振り返る。再び起こり得る緊急事態に備え、2020年6月から双方向のオンライン授業ができるICT環境づくりをスタート。校外学習での利用や家庭のWi-Fi環境などを考慮し、セルラーモデルのタブレットにすることを決めた。しかし、大澤科長は「コロナによって計画より前倒しで導入することとなりましたが、ICTに対して何を求めていくかを模索していました」と話す。教育にICTを導入すると決断したものの、コロナ禍後の教育目的を絞り切れていなかったのだ。

課題となった教育目的を見出すことは、タブレット導入に向け本格的に動き始めると自ずと解決した。教員らがタブレットの使用体験を進めていたところ、授業支援アプリが持つ、意見を共有する機能の有効性に気付いた。クラス全員の意見を見ることができる共有機能を使うことで、今までにない活発な議論のコラボレーション（協働）が生まれると考えたのだ。大澤科長は「これまでの教育は、コミュニケーションが重要とされ、全員が同じ方向に向かっていく傾向だったと思います。しかし、これからはコラボレーションにより、自分の意見を堂々と述べ、相手が反対意見であっても謙虚に聞き、一緒によりよいものを創っていこうという姿勢が重要だと考えます」と話す。タブレットを使い児童がコラボレーションすることで、これまで以上の学びが期待でき、また、このコラボレーションは、学習院初等科の精神である『自重互敬』という言葉とも一致するものであった。こうして、教育にICTを導入する目的を『協働学習』と定め、2020年12月、5年生までにタブレットを配付した。

授業内で意見共有の時間を積極的に設けている金子範明教諭は「いい考えを持っているのに手を挙げなかった児童の意見を汲み取ることができるようになりました。意見がよかったとお互いに言えるようになり、児童の方から他の子の意見がいいから先生取り上げてくださいと、お願いされることもあります」と話す。従来は、クラス全員で意見を共有するためには10分以上掛かってしまうため、班ごとにノートを見合うことで留めていたという。タブレットを導入した現在は、ノートを写真に撮り、アプリケーションで共有するだけで、大型モニターや手元のタブレットで全員の意見を見ることができる。効率よくできるようになった分、コラボレーションする機会が増加している。

双方向のオンライン授業はもちろんだが、授業以外での使い方も生まれている。5・6年生が月に1時間行っている委員会活動のひとつである国際委員会は、児童が海外を訪問する計画がコロナ禍により延期となり、オーストラリアの小学校とオンラインで交流をすることになった。担当する永山淳一教諭は「最初は授業で使う想定で導入したタブレットでしたが、オーストラリアの学校とのオンライン交流を準備する中で、タブレットが有効活用できると気がつき、使っていく中でよさを実感しました」と話す。オンライン交流までの準備期間が短く、児童を集めて活動することができなかったが、授業支援アプリのロイロノート・スクール上で準備ができたという。日本語と英語の台本作成や日本に関連するクイズを作る時には、児童が作成したファイルを教員が添削し、英語の発音チェックは、児童が声を録音したファイルを送り英語の教員が添削していった。タブレット上での準備が順調に進み、オーストラリアの小学生に折り紙で兜の折り方を教えることや、日本の食べ物についてクイズ形式で伝え、交流することができた。困難な状況下でも、海外との交流というコラボレーションができ、学習院初等科が注力している国際社会に貢献できる人を育てる活動の一助となった。

さらに、理科では、教員が選んだ便利なアプリケーションを活用している。目に見えない元素を拡大して見える化できるようなアプリケーションや、天候が悪くても星座の位置がわかるアプリケーションなど、実際に見ることができないものが補完できるようになった。また、今後、校外学習で山に行く際には、実際に見つけた植物を高画質な植物図鑑アプリで調べ、その場で見るだけでは分からないような情報を補完することで、より理解を深めることができるのではないかと期待している。

そして、残したデータの活用が簡単で便利なのもデジタル化の利点だ。授業支援アプリは、過去のデータがクラウド上に保存されるため、振り返りが手軽にできる。教員が、黒板を写真に残しておき、次回の授業の最初に、前回の黒板写真をモニターに映して振り返る。こうすることで、前回の授業からのつながりがスムーズになる。また、欠席者のフォローが簡単にできるようになった。教員が、黒板の写真と資料とともに授業で教えた内容を伝えるメモをつけ、欠席した児童にロイロノート・スクールで送る。次回の授業までに内容を確認できるため、児童が授業に復帰しやすい環境を作ることができるようになった。

また、電算機部員が中心となり、オンライン授業に向けた講習会の開催、Webカメラや三脚などの備品の準備、各種マニュアルの作成・配付を行った。その結果、2021年9月と2022年2月に、全教員が1人でオンライン授業を実施することができた。オンライン授業期間中は、授業を担当していない教員が、接続できないなど、保護者からの電話に対応するだけでなく、何かトラブルがあればフォローに入れるようにした。このように、学校全体でオンライン授業を行う体制を築いたことで、全教員が安心してオンライン授業を行うことができた。

同様に、児童のためにも、主に情報の授業を活用しタブレットやアプリケーションの使い方を教えている。情報科主任の安藤諭教諭は「情報の授業では、まずタブレットやアプリケーションの使い方という基本を教え、それが他教科で活用できるようにプラットフォームづくりをしています」と話す。3・4年生の「情報」、および5・6年生の「総合」の授業では、アプリケーションの使用方法や、インターネット上でのルールやモラルなどを教えている。取材した日、4年生の情報の授業では、使い始めたばかりの授業支援アプリMetaMoJi ClassRoomの共同編集を使い、1枚のシートにクラス全員で記入しながら、使い方を学んでいた。また、情報の授業がない1・2年生には、情報科の教員が生活科などの授業に必要に応じて参加し、児童や担任教員をフォローしている。安藤教諭は「担任の先生だけで指導できるものもあれば、情報科の教員が見て、自分だけでなく他の人の安全を守るためにきちんと指導しなければならないものもあります」と話す。情報科の教員が、適切な使い方を児童に浸透させ、他の授業でよりよい学びにつなげてもらうことを期待している。

そして、学校としてICTとの向き合い方を話し合うため、2021年にICT活用研究会が立ち上げられた。大澤科長は「技術も進歩し、いろいろなことができるようになっていく中で、我々は常にこれで本当によいのかと考え、修正しながら進んでいきたいと思います」と話す。ICTを有効に安全にどこまで活用していくのか、学習院初等科として相応しいバランスを検討する体制を整え、最良の教育を目指している。