知らないと損する新時代の福利厚生サービス

人手不足の昨今、社員のホスピタリティを高めることも、いまや人材募集の大切な条件。そんな今、立派なリゾート施設を備えた中小企業が増えているらしい...

目次

• 中小企業オーナーたちが注目している新サービスとは
• 実は、ホワイトかブラックかは企業規模では決まらない

中小企業オーナーたちが注目している新サービスとは

年に数回の長期休暇。貴社の社員の皆さんはどのようなご予定でしょう？　
実は今、中小企業経営者の間で話題になっているサービスがあります。法人会員になることで、自社の社員たちが全国各地の指定の宿泊施設を利用できる仕組みで、自社で所有していない中小企業オーナーが社員サービスの一環として取り入れるケースが増えています。
人気の理由は、宿泊施設だけでなく、中小企業が自前で備えるのがむずかしい診療室や託児所などの福利厚生サービスを、年間利用料を支払えば、まとめてリーズナブルに利用できる点にあります。しかも、オフィスのコピー機や営業車などのビジネス必需品も併せてリースで活用すると、利用に応じてポイントが付与され、それを社員が宿泊施設利用などに使えることも、人気の一因になっているそうです。

実は、ホワイトかブラックかは企業規模では決まらない

大きな投資をせずに立派な福利厚生施設を備えたホワイト企業としての体裁が整うとあって、人手不足時代に人材を繋ぎ止めることに頭を悩ます多くの中小企業経営者たちに歓迎されているのも頷けます。自前で持つより、なるべく公共資産として皆で活用しようとする「シェアリング・エコノミー」が世間で広がりをみせていますが、企業の福利厚生もまた、そのような考え方で使い易くなってきていると言えそうです。
こうした福利厚生サービスの導入に前向きな経営者のいる企業で働く社員は幸せと言えるのではないでしょうか。つぎの休暇シーズン。各地のリゾートに出かければ、そのような家族連れの姿を多く見かけるかもしれません。