採用・離職防止にもつながる、今後求められる働き方

新型コロナウイルス感染症は私たちの価値観にも大きな影響を与えました。日々の生活における物事の優先順位が変わったり、「実際に会い顔を合わせること」の必然性を問い直したりと様々な面で変化があったことでしょう。それは仕事を行う上でも同様であり、なかなか進まずにいた働き方の見直しが一気に進むきっかけとなったことは間違いありません。

採用、離職回避にもつながる新しい働き方

長く続いているコロナ禍による優先順位の変化は、転職などの企業選びの際にも見て取れます。『エン転職』が実施（2020年11月〜2021年１月）したアンケートによると、企業選びの軸が「変わった」と回答した人は4割。そして、コロナ後に重視するようになった軸で、もっとも多い回答は、「希望の働き方（テレワーク・副業など）ができるか」だったそうです。

出典：エン転職（企業選びの軸で、とくに何を重視するように変わりましたか？（複数回答可）
https://partners.en-japan.com/special/210521/

この結果から、テレワークなど柔軟な働き方を選べることは、コロナ禍での事業継続という視点だけではなく、採用力の強化、はたまた離職を防止するという側面でも重要になってきているのです。

「テレワーク」の中にも複数の働き方が存在する

希望の働き方として最も求められている「テレワーク」と表現される働き方は、暫定テレワーク・完全テレワーク・ハイブリッドテレワークの3つに分類できます。それぞれを規定するのは下図の通りツール、制度、選択肢それぞれの有無です。どのような違いがあるか詳しく見てみましょう。

・ツール

テレワークを行うには、自宅のインターネット環境を含めたネットワーク、業務に使用するモバイルやパソコンなどのハードウェア、クラウドツールをはじめとしたソフトウェアといったツールの整備が欠かせません。
コロナ禍の初期はツールを急ぎで整え、暫定的なテレワークを導入した企業も多数ありました。

・制度

ツールの次に求められるのが「制度」です。パソコンの持ち出しやツール権限などセキュリティ対策のための制度に加え、遠隔で直接顔を合わせない中で業務を円滑に回すための仕組みや、正しく評価するための評価制度も整える必要があります。
ツールと制度が一体となって初めて完全なテレワークが実現したと言えます。

・選択肢

この先、コロナ禍の収束に向けて重要になるのが「選択肢」です。
感染対策を考え、完全な自宅勤務を定める企業もあれば、「週◯日は出社」など出社回数を設定している企業もあり、過渡期になっているのが「選択肢」の部分です。

テレワークの移行を進めるにあたり、①ツール②制度③選択肢の順（もしくは同時）に整備するとスムーズに進められます。
今後のコラムで詳しくお伝えしますが、まずは、スマートフォンとスケジュール共有やファイル共有が可能なクラウド型グループウエア（ Microsoft 365 、Google Workspace™ など）から整備するのがおすすめです。

アフターコロナの働き方について、専門家や有識者が様々な予測を立てていますが、以前のような、ほとんどの会社が足並みを揃えて完全出社に戻ることはおそらく起こらないでしょう。
なぜなら、前述した通りテレワークを実施しないと離職率が上がり、採用活動の難化が起こるためです

テレワークと出社が混ざり合う働き方"ハイブリッドテレワーク"が主流になる未来に向けて、競合においていかれないためのデジタル化は必須事項です。
まずは、ツールの整備から進めてみてはいかがでしょうか。