先進ワークスタイル
ケーススタディ
「ワークフロー」を見直して
生産性を高める 02
「オフィス空間」を見直して
生産性を高める
KDDI まとめてオフィスにおまかせ！
ワークスタイル変革を模索する、中小企業の現在
あなたの会社では、ワークスタイル変革に取り組んでいますか？
2018年、KDDI まとめてオフィスが企業の皆さまに行った「IT成熟度診断アンケート」によると、ワークスタイル変革で実現したいことの第一位は「生産性向上」。人手不足や残業削減の波を受け、社員一人ひとりの生産性向上が差し迫った課題であることがうかがえます。とはいえ、変革に取り組む企業の多くが明確な数値目標を設定しておらず、本格的に着手しているとは言いがたい実情も見えてきました。
「確かな成果を出すには何をすればいい？」そんな疑問をお持ちの皆さまに、ここでは成功事例の一部をご紹介します。
社員が主役の働きやすい空間へ
急成長するITベンダーのK社では、増え続ける開発メンバーの座席を確保できないことから、「作業環境を改善してほしい」と不満の声が挙がっていました。今回、オフィスを移転するタイミングでフリーアドレスを導入し、働きやすいデスクレイアウトを実現。同時に、開放型のミーティングスペースとリフレッシュスペースを設けて、社員間のコミュニケーションを促し、社員のメンタルヘルスにも配慮する空間へと刷新しました。「以前より集中して仕事ができるようになった」「会話が増えて、仕事のアイデアが湧きやすくなった」と、評判も上々です。
- プロフィール
- K社 情報サービス業 社員80名
- 5年前に創業したばかりのIT系スタートアップ企業。主力事業は、AI技術を駆使した自社開発のソフトウエアの販売と保守サービス。機械学習のエキスパートを擁する組織として、破竹の勢いで成長している。
外勤社員の空席がオフィスを占有。
増員スタッフの席を確保できない
外出がちな営業社員のデスクがオフィスを占有する一方で、増え続ける内勤社員の席を確保できないというアンバランスな状態に。狭い空間に押し込められた内勤社員から、環境の悪さを訴える声が挙がっていました。
改善の結果
フリーアドレスの導入で、
スタッフの増減に
柔軟に対応
自由度の高いフリーアドレスで、空間を有効活用。スタッフの増減に柔軟に対応できる上、接点の少なかった他部門の社員とも交流が生まれるように。おかげで、部門間の連携もスムーズに運ぶようになりました。
使われていない会議室がいくつも。
執務エリアは狭くて働きにくい…
移転前のオフィスには稼働率の低い会議室がいくつもあって、執務エリアを圧迫していました。仕方なく、新規に採用したスタッフは、会議室をデスク代わりに使用せざるをえない状況でした。
改善の結果
開放的なミーティング空間と
社員のための
リフレッシュ空間を設置
来客用の会議室以外はすべて、開放型のミーティングスペースに刷新。昼休憩に仮眠を取ったり、仕事の合間にコーヒーブレイクで息抜きできるリフレッシュスペースも新設。オープンに意見を交換しあえる場が増えたことで、意思決定のスピードが速くなりました。
室温にムラがあると、社員から不満。
引っ越しを機に、設備も見直したい
以前のオフィスでは旧式のエアコンを使用していたため、夏場の冷房は効きすぎる、冬場は足元が温まらないといった室温のムラが生じていて、特に女性社員から改善を求める声が寄せられていました。引っ越しを機に最新の設備へと切り替えることで、問題を解消するとともに、オフィスの光熱費の約4割を占めていた空調のコストダウンも図りたいと考えていました。
次世代の省エネ空調と
エアコンで、
居心地アップ&コストダウン
新しいオフィスのエアコンは、部屋全体をムラなく快適な温度に調整する最新式。人検知センサーにより、直接人へ風が当たることも軽減しました。温度ムラ解消により、従来使用していたエアコンに比べ、15%の省エネに成功。また、照明は環境に優しい省エネ蛍光灯CCFLを採用。執務エリアでは白色で自然な明るさを演出、休憩エリアは電球色でリラックス効果を狙いました。空調と照明の消費電力が減り、合わせて約半分のコストダウンにつながりました。
ワークスタイル変革で、
会社はこんなに変化した
「働きにくい環境を何とかして」と、あちこちから不満の声が挙がっていたK社ですが、オフィス環境を一新して、働きやすさは劇的に改善されたようです。その結果、一人ひとりのパフォーマンスが高まり、生産性にも明らかな変化が見えてきました。オフィス移転の成果はそればかりではありません。コミュニケーションを促す空間設計によって、社員が良い刺激が与え合うようになり、社内に前向きなムードと一体感が生まれつつあります。
オフィスの移転は、会社と業務をグレードアップする絶好のチャンス。
あなたは、どんな働き方を実現したいですか？
導入したソリューション
※ 記載された情報は、2019年12月時点のものです。
